『古事記』では「隠伎之三子島（おきのみつごのしま）」と記される。日本神話「因幡の白兎」に登場し、古代には隠岐諸島に隠岐国が置かれていた。聖武天皇の時代（西暦724年）に遠流の地として定められ後鳥羽上皇や後醍醐天皇、小野篁（おののたかむら）をはじめ、約3,000人余りの人が流され隠岐の文化形成に大きな影響を与えたと言われています。流人のほとんどが牢獄に入ることなく、里人と共に暮らしてきたとも伝えられており、人情の島でもあります。

　隠岐諸島および海岸から1 kmの海域を合わせた、673.5 km²の範囲を「隠岐ユネスコ世界ジオパーク」（隠岐ジオパーク）として2009年10月に日本ジオパークネットワークに20１３年9月には世界ジオパークネットワークに認定されました。

日　　程　2023年9月17･18日（日･月）
集　　合　伊丹空港（伊丹空港までの旅費は各自でご精算ください）
募集人数　30名（最低催行人数20名）
参加費 69,000円/1人　（お1人で参加の場合は、別途5,500円必要）
申込締切　５月31日
キャンセル料　8月17日より発生

お申込みは上記「お申込み」からお願いいたします。

隠岐の島町観光協会ホームページ

お知らせ

5月8日　会員の先生方に定期便を発送しました

2023年5月8日発送内容

　　　・全国保険医新聞　5月5・15日号
　　　・愛媛県保険医新聞　5月5日号
　　　・月刊保団連　5月号

　　　・第38回　保団連医療研究フォーラム　演題募集のご案内

　【署名のお願い】
　　　・岸田政権の新・原発推進政策の撤回を求める全国署名
　

　【保険医協会の三大共済のご案内】
　　　・休業保障制度
　　　・グループ保険
　　　・保険医年金　

　【協同組合からのご案内】
　　　・大和ハウス　「住まい」「土地活用」のご案内
　　　

　【研修会のご案内】
　　　・雇用管理セミナー　「すべては採用から　医療機関の雇用管理と勘所」
　　　・医療安全管理研修会対応　接遇セミナー「患者さんの心に寄り添うために」
・医療安全管理研修会　患者トラブル対応セミナー　
　　　　　　　　「ネットへの悪質な書込みにどう対応するか・応召義務の新解釈」

　　　・保団連四国ブロック協議会　第28回文化の旅　「隠岐の島」　

お知らせ

新型コロナ5類引き下げに関するアンケート　集計結果

愛媛県保険医協会では、医療機関へ向けた緊急アンケートを実施しました。短期間の回答期間にも拘わらず多くの先生方からご回答を頂き誠にありがとうございました。

アンケートの集計結果を掲載いたします。

集計結果

アンケート結果は、５月１日（月）NHK松山法則局ひめぽんで報道されました。

ご協力ありがとうございました。

お知らせ

オンライン請求「義務化」方針の撤回を求める要請書へのご協力のお願い

厚労省は3月22日、社会保障審議会医療保険部会に光ディスクなどで請求する医療機関に対して、原則2024年9月末までにオンライン請求に移行することを実質上義務付ける計画案を示しました。オンライン請求を行っていない医療機関は医科の2割、歯科では6割に達します。
愛媛県保険医協会は、計画案の撤回を求め、別紙の会員署名を緊急に取り組むことといたしました。ご協力いただける場合は、愛媛県保険医協会事務局までご返送をお願いいたします。

会員署名　　　「オンライン請求「義務化」方針の撤回を求める要請書」
締切日 2023年5月26日（金）
返送先 FAX　０８９－９８９－２７１１.　　愛媛県保険医協会宛て

お知らせ

医科　新型コロナ５類引き下げに関する緊急アンケートへのご協力のお願い

　　新型コロナ５類引き下げに関する緊急アンケート回答フォーム

　　ご回答締切日　2023年4月28日（金）
　　アンケート結果はマスコミに公表予定です。

　政府は、５月8日より新型コロナ感染症を感染法上の５類に引き下げることを決定しました。３月10日公表の「医療提供体制及び公費支援の見直し」及びその後の事務通知では、①中等症及び重症患者への診療報酬特例加算は半額に切り下げるとともに、病床確保補助金は段階的に縮小、②「重症化リスクの低い者への自己検査・自宅療養の呼びかけ」を継続、③コロナ検査や診療に対する公費負担の原則廃止(9月末までは、価格の高いコロナ治療薬の公費負担を継続、コロナ患者の高額療養費の負担限度額を最大月2万円軽減）、④特定の感染症へのり患のみを理由にした診療拒否は「正当な事由」に該当しない取扱いとすることを示しました。

高齢者も含めて重症化率・死亡率が季節性インフルエンザよりも低下していることや経済への影響などを5類への引き下げの理由として挙げていますが、感染力は季節性インフルエンザの数倍あり、高齢者施設等でのクラスターが多数発生し、新型コロナウイルスに感染して亡くなった人の数は2023年1月一月だけで1万人を超えてます。国民の命と健康を守ることは日本政府の役割です。

また、厚労省は、3月17日の通知で、新型コロナに対応する「新たな医療機関に参画を促す」とし、そのため「外来診療にあたる医療機関での感染対策の見直し、設備整備等への支援、応召義務の整理、医療機関向け啓発資材の作成等、新たに新型コロナの診療に対応する医療機関を増やすための取組を講じる」との方針を示しています。

保険医協会は、国民の命と健康に責任を持つ保険医・歯科保険医の立場から、公費負担や診療報酬特例等の継続、診療報酬の引き上げ等を求めるための資料としてアンケートを実施いたします。ご協力のほどよろしくお願いいたします。

お知らせ